遠隔画像診断は非常に有用なツールですが、その大部分が商用の遠隔画像診断支援サービスとして行われてきたため、遠隔画像診断ガイドラインにより画像診断が医療行為と明示されたことにより、様々な問題を生じることになりました。
また、画像診断管理加算の施設基準に外部への委託の禁止が盛り込まれたため、遠隔画像診断の大きな目的の一つである、病院の常勤放射線科医のサポートを不可能にし、逆に常勤医を苦しめることになってしまいました。
この項目では、医師法、医療法との関係や先輩とも言える病理分野の事例を紹介し、問題点を明らかにしてきました。
今後遠隔画像診断がさらに発展していくためには、診療報酬上でも規定されている医療施設間連携を用いた遠隔画像診断の裾野の拡大に加え、商用遠隔画像診断支援サービスの位置づけの明確化と質の担保、正式な形での医療制度への組み入れが必要と考えています。
これら現状と問題点を踏まえつつ、別項では将来への提言をしていきたいと思います。